/ WORK LIFE BALANCE

ワークライフバランス

スーパーフレックスタイム

各社員が業務の状況などに応じて始業・終業時刻を変更できます。

在宅勤務

新しい生活様式への対応や自律的な働き方の実現のため、全社員が週に最大3日の在宅勤務をすることができます。

年次有給休暇

毎年9月に付与される、会社から賃金が支払われる休暇日です。入社1年目は4月に6日、9月に15日の合計21日が付与されます。

ヘルスケア休暇

年次有給休暇の残日数の一部をヘルスケア休暇として積み立てすることができます。この休暇は、本人の傷病や、心身のリフレッシュ、
家族の介護、看護、育児などに利用することができます。

結婚休暇

結婚当日より1年の間に、連続して5日間の有給休暇を取得できます。

妊産婦の保護

妊娠中または産後1年以内の女性社員から申請があれば、残業・深夜業をさせない措置を受けることができます。

産前産後休暇

女性社員が、出産予定日の6週間前（多胎出産の場合は14週間前）から出産後8週間まで休暇を取得できます。

配偶者分娩休暇

配偶者の出産日から10日の間に、3日間の有給休暇を取得できます。

育児休業

最長で子供が2歳になるまで育児休業を取得できます。

家族手当

子供を養育中または扶養家族がいる社員は、家族手当の支給を受けることができます。
慣らし保育休暇保育園に通い始める子供の慣らし保育(時短保育)対応のため、最長14日連続で休暇を取得できます。

時間外労働の制限

小学校入学前の子供を養育する社員は、 深夜業や一定以上の残業をさせない措置を受けることができます。

短時間勤務

小学校3年生までの子供を養育する社員は就業時間を4～7時間半に短縮することができます。

子の看護休暇

小学校入学前の子供の看護が必要となったときに取得できる休暇制度です。
年間5日（子供が2人以上の場合は年間10日）

介護休業

家族が要介護となった場合、介護休業を取得できます。

介護による勤務時間の制限

家族が要介護となった場合、深夜就業や一定以上の残業をさせない措置を受けることができます。